税金とは国家や府県・市町村などが、その経費にあてるために強制的に人民から徴収する収入のことです。そんな税金ですが、ＳＮＳ税に走行税、聞き慣れない単語が最近は聞こえてきますね。今回はクレイジーな日本と海外の変な税金に焦点を当てて、ついでに話題の税金も調べてみましょう！
わけのわからないおかしな税金から、ちょっと面白いもの、ありえないもの等などきっと知らないものも出てくるはずです。私たちはいったい 何種類 の税金を知っているのでしょうか。
最新の税金（2019年10月導入の環境性能割）
なんと2019年10月1日以降に車に関しての税金が大きく変更になりました。消費税が8％から10％になることを受けて、車の購買欲をかき立てる目的があるのかもしれません。
具体的な内容は、①自動車税の税率の引下げと②自動車取得税の廃止、そして環境性能割の導入の２つです。それに加え、2020年9月30日までに新車でも中古でも購入すると、環境性能割の税率1％分が軽減されるという期間限定の税金割引もあるようです。
その代わりに、エコカー減税とグリーン化特例（軽課）は見直しで割高になるような形となっています。
割引額も4,500円など決して安くはないので、車をお持ちの方や購入を検討されている方は総務省の地方税制度のページでぜひご確認ください。（総務省ページ：2019年10月1日、自動車の税が大きく変わります）
話題のＳＮＳ税・走行税etcとは
なんで今こんなことが言われているのかというと次のツイート２つに関係がありそうです。
2019年10月の消費税の増税後に導入検討されている形のようです。まず走行税が大きな話題になっています。名前と中身だけ先走りして課税条件を詳しく精査できてない人も多いのではないでしょうか。一つずつ簡単に並べていきます。
2020年導入検討、1kmごとに5円課税する方針。これがTwitterで爆発している内容です。（参考：走行税の導入提案にネットが怒り心頭！ガソリン税＋重量税＋走行税＋消費税・・・税金の嵐）ただ、これは電気自動車にのみ検討してほしい要望書を石油連盟が提出しているとのことなのでガソリン車は関係ないのかもしれません。ついでにいうとガソリン税の二重課税も廃止してくれとありがたいことを言ってくれていますよね。
将来導入検討中、国民一人当たりの1000万円を超える預金に対して納税義務が発生し、毎年2％の税金が課税されるというもの。つまり預金すればするほど貯金が減っていく画期的なシステム。タンス預金バリアで防ぐことができるが泥棒を増やすこともできるナイスな税金。
検討中、死亡した人から消費税を納めてもらおうというまさかの死体から徴収する税金。ある大学教授が提唱し注目を集めているとのこと。後期高齢者の医療費にあてる目的とのことですが、他と同じく一般財源に行く可能性は高いと個人的に思っています。遺産が一定の金額を超えないと、相続税の対象にならないので、平等に取るために考案された模様。
Twitter・Facebook・whatsAppなどのSNSを利用すると税金が発生する。アフリカのウガンダで2018年7月1日から施行。1日に約6円の課税となっている。日本の経済感覚に直すと年間3万円程度とのことです。日本ではまだＳの字すら政府で言われていない様子。ツイ民はご安心ください。
検討中。化石燃料に含まれる炭素量に応じて課税。結果としてCO2排出量を抑える目的の税金になるそうです。なんのこっちゃ。簡単に言うと石炭・石油・天然ガスなどを利用した製品の価格が上がるということです。これによってガソリンはさらに課税され、電車と飛行機の運賃も上がり、結果として商品棚に並ぶ全商品が値上がりするミラクルな税金。（参考：環境税・炭素税： 炭素税は何に税金をかけるの？)
ＳＮＳ税以外は真剣に検討されているところあたり、よっぽど財源に困っているのでしょうね。恐らくこれ以外にもありそうです。個人的には歳出を減らすことも真剣に検討してほしいものです。無駄遣いの抑制を願います。この記事に反響があればワニの口に関しても詳しく記述します。
日本の変な税金
ここでは我が国、日本の変わった税金を挙げてみます。ご存じ税金大国の日本ですが、その種類はなんと約50種類！（同名でも納めるところ別で重複あり）それらの中から特に変なのを5項目に分けてピックアップしてみます。
どうやら調べてみると日本はスポーツには税金をかけてはいけないのが原則らしいです。そもそも昔、裁判でゴルフがスポーツか否か争われた結果、ハンディキャップがあるからスポーツでなく娯楽だと判断されてからずっと継続してるとのことです。（最判1975（昭和50）年2月6日判時760号30頁）ゴルフはオリンピック種目の1つで、オリンピックは確かスポーツの祭典だったような？ちなみにはこれは消費税との二重課税をくらっています。（参考：「ゴルフ場利用税」、日本だけにある不可解な税金）
慣れ親しんだこれらの税金もおかしなところがあります。消費税との二重課税問題です。こちらも何故か裁判で有効の判決くらっています。二重課税はこの国では認められているようです。ちなみに所得税を入れたら三重課税問題にできます。1回課税してるけどまたもう1回貰っちゃおうの精神たるや・・・。
この税金は実は4つの市と町しか課税していません。文字のように水利や都市計画や林道に関する事業に充てる費用を目的として、その事業で特に利益を得られる土地や家屋に対して課税されるものです。日本全体で2,800万円の税収でその2,600万円ほどが岐阜の羽島市らしいです。何がおかしいかというと全国のほとんどの人が納めていないのにこの地域に住んでる人だけが取られる税金というあたりです。
共同施設を利用した人に課せられる税金と、宅地開発を行う人（工事を委託で請け負う人は課さない）に課せられる税金です。これのおかしい点は、課税している市町村が1つもないところです。宅地開発税に至っては昭和44年に制定されて以来、1度も課税された経歴がないそうです。（2019年9月現在の情報）
1日あたりの温泉入浴に一人基本150円課税。そう書いてあるのに何故か温泉じゃないスーパー銭湯でも課税されたりしているのが最高に謎です。保護管理施設および消防施設その他消防活動に必要な施設の整備ならびに観光の振興および観光施設の整備に要する費用に充てる目的らしいですが、色々不正だらけのようです。
他にも税金の類のものとして町内会費とNHK受信料もあったりします。強制的に集めなければ関係ないのですけれど。そもそも日本にしかない税金は多いのです。日本にあってアメリカにない税金は自動車重量税、酒税、揮発油税、印紙税、電源開発促進税、登録免許税、狩猟税、軽自動車税、入湯税、そしてゴルフ場利用税等です。それ以外の歴史と文化の環境税とか遊漁税とかヘンテコな税金を知りたければこちらからどうぞ。（日本の税金何種類あるか解説します【無駄な税金多すぎ！？】）
世界のオモシロ変わったおかしな税金
変なのは日本だけじゃないんです。やっぱり世界を見渡すとどこの国も変わっています。制定できたものから制定されそうでされなかったものまで、そんな面白い税金を羅列してみようと思います。
Webサイトに外部リンクを設置した際に、そのリンクされた権利者が料金を請求できるというもの。こんなの制定されたら僕のブログは閉鎖になります。
通信量に応じて税金が発生する。とってもシンプルですが、2014年に新たな税制法案が可決され2015年度に増税。最終的に国民の怒りを買って撤廃された模様です。こんなんパケ死がリアルになってしまう・・・。
2003年に導入、ロンドン市内の特定のエリア・特定の時間帯に自動車で通行すると課金される。環境に優しい車は免除。渋滞税を導入してから、渋滞は平均で30％緩和されたようです。他にトランプ税（1960年8月4日まで）があったそうな。歴史的に笑えるのは「臆病税」です。日和った戦士に課せらせる特別税だとか。それ以外にも帽子税・窓税・ヒゲ税など。
お菓子の月餅に課税。旧暦の8月15日（新暦では9月～10月頃）の中秋節に月餅を食べる伝統的な習慣があり、消費量が多かったので財源確保の目的で導入したとのこと。日本の1番はこの記事だとジャガリコになるのですがそれは。
肥満の原因となる砂糖が含まれる炭酸飲料に税金をかけたもの。カリフォルニア州バークレー市では2015年から、2017年にはペンシルベニア州フィラデルフィア市で導入。これも日本で言うとオロナミンＣになります。他にもジャンクフード税やベーグル税、キャンディー税なるものもこの国にはあるそうです。ソーダ税自体はかつては日本にもあったのご存知でした？
ウエストバージニア州にて、激しく発光したり、火花が出るようなおもちゃに課税。甥っ子におもちゃ買えなくなるし、どういう目的かわかりませんが悲しすぎます。
ほぼ上と同じ。ポテトチップス1キロあたり約80円。スナック菓子を始め、砂糖が含まれる清涼飲料水やケーキ、ビスケットなども課税対象とのこと。日本でいうと（以下略）
2.3％以上の飽和脂肪酸を含む食品（バターやチーズ、牛乳などの乳製品や肉類、食用油、加工食品など）に課税。税額は食品に含まれる飽和脂肪酸の量によって決定。2011年10月に施行されたが食料が高騰しドイツに買い物に行く人が増えたので1年で廃止。
ポルノ雑誌やビデオ、映画に対して25％の課税。イタリア政府の大きな財源とのこと。なんともコメントしづらい。
大学を卒業するときに授与される学位に課税。ほとんどが国立で、その授業料は国が負担しており、学生は在学中、この税金の名目で学費を負担し、大学が運営されるという仕組み。オーストラリアでは大卒はエリートとされ、収入が良い仕事に就きやすい。大学を卒業後、一定以上の収入があれば3〜6%の範囲で学位税を徴収。一方、条件に満たない収入の場合は無税となり貧富の差を平等にする試み。まともすぎる。
店舗などを日曜日に営業する際に課税。ドイツには「閉店法」という法律があり、飲食店以外の店舗は日曜日に営業ができないと定められている。長時間労働や休日出勤から労働者を守るために、企業の動きを国が厳しく規制しているとのこと。閉店法とともにこれ早く導入してください。ドイツは労働環境が良く、生産性も高いとのことです。
住民税の犬バージョン。税収は、街に備えられている犬のフンを始末するためのエチケット袋の代金や、街頭の清掃費用に充てられる。安易に犬を飼い、放棄したり虐待したりといった問題を防ぎ、飼い主に責任を自覚させる目的があるそうです。
独身者の収入の5〜10%に課税。1968～1989年の間に存在したとのことです。なんとも恐ろしい文字列。こんなの今の日本でやったら国外逃亡します。（参考：結婚しないと課税される!?ブルガリアの「独身税」）ちなみにブルガリアはこれで出生率が大きく下がったとのことです。目論見は外れたのですね。
他にもデンマークのバター税、ニュージーランドの家畜ゲップ税（屁税）とか最高に意味不明だし、ローマ帝国の小便税は少し怖い。（小便税に由来する歴史的なお話はご存じの方も多いかもしれません）ロシアのヒゲ税について詳しく知りたければこちらがお勧めです（参考記事：確定申告の春。せっかくなので“変な税金”について調べてみた）
参考記事１：こんなものにも税金が！世界の個性的でユニークな税金10選
参考記事２：独身税、ポテチ税、渋滞税・・・世界の「ユニーク税」どんな効果があったのか？
参考記事３：【世界】海外のおもしろい税金10選！！こんな税金はいらない。
参考記事４：【世界史】本当にあったウソのような税金
日本の税金（2019年9月現在）
最後に今の日本の代表的な税金を記述します。正直、国税や地方税は見ててもつまらないです。数だけ見て「あー、こんなにいっぱいあるんだ、へー」と流してください。
- 国税の直接税：8種類（タップで開く）
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①所得税：個人の所得に対して課税。②復興特別所得税：東日本大震災の復興に必要な財源を確保するための特別措置。平成25年から令和19年までの所得税を納める義務のある人に課税。③法人税：法人の所得に対して課税。④地方法人税：平成26年3月に公布された地方法人税法により、創設。法人税の納税義務のある法人が課税対象。⑤地方法人特別税：法人事業税を申告納付する法人に対して課税。⑥相続税：亡くなった人から、遺産を相続した際に課税。⑦贈与税：財産を譲り受けた際に課税。個人からの贈与が対象で、法人からの贈与は所得税となる。⑧地価税：個人や法人が、一定の土地等を保有しているときに課税。小さかったり安い土地は非課税
- 国税の間接税：16種類（タップで開く）
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①消費税：商品の購入やサービスの提供などの取引に対して課税。②酒税：お酒に対して課税。③揮発油税：ガソリン税とも言われ、ガソリンなどを製造所から出荷する際に課税。④地方揮発油税：③と同じ。地方自治体に、財源を譲与することを目的としている。⑤石油ガス税：自動車に石油ガス（タクシーなどの営業用車両に使用される燃料用のガス）を充てんする際に、課税。⑥石油石炭税：国産の原油、天然ガス、石炭を採取する際、又は原油、天然ガス、石炭及び石油製品を輸入する際に課税。⑦航空機燃料税：飛行機に積み込まれた燃料に対して課税。⑧電源開発促進税：一般電気事業者が一般家庭などへ電気を販売する際に課税。⑨たばこ税：たばこを製造する際に課税。⑩たばこ特別税：たばこを製造する際に課税。⑪自動車重量税：自動車の車検を受ける際に課税。税額は重量に応じて定められる。⑫登録免許税：不動産の登記、船や飛行機の登記や登録、会社の登記、特許業務に関する許認可などの際に課税。⑬印紙税：一定額以上の取引に対して、契約書や領収書などの文書を作成する際に、課税。⑭関税：輸入した商品に対して、課税。⑮とん税：外国の貿易船が日本へ入港する際に課税。船の大きさをトン単位で表すため、とん税。⑯特別とん税：とん税とほぼ同じ。
- 地方税（都道府県）の直接税：9種類（タップで開く）
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①住民税：所得に対して課税。②事業税：特定の事業を営んでいる場合に課税。③不動産取得税：不動産を取得した際に課税。④固定資産税：大規模な償却資産を所有する場合、一定の額を超える分について課税。⑤自動車取得税：自動車を取得した際に、課税。消費税が10％に増税される際に、廃止。⑥自動車税：自動車を所有している場合、排気量等に応じて、年に1回課税。⑦鉱区税：鉱業権のある鉱区を所有していると課税。⑧狩猟税：野生動物を、狩猟する人は基本的に毎年課税。⑨核燃料税：原発の発電用原子炉に挿入される核燃料の価格に応じて、原子炉の設置者に課税。再処理施設での取扱いにも、核燃料等取扱税（茨城県）、核燃料物質等取扱税（青森県）が課税。
- 地方税（都道府県）の間接税：4種類（タップで開く）
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①消費税：商品の購入や、サービスの提供などの取引に対して、課税。②たばこ税：日本たばこ産業(株)などが小売販売業者に売り渡したたばこの本数に応じて課税。③ゴルフ場利用税：ゴルフ場を利用したときに課税。④軽油引取税：軽油の引取りをしたときその数量に応じて課税。
- 地方税（市町村）の直接税：11種類（タップで開く）
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①住民税：所得に対して課税。個人用と法人用がある。②固定資産税：土地や家屋などの不動産、及び事業に使う機械設備などの償却資産に、課税。③軽自動車税：原付バイクや、軽自動車などを所有している場合、1年に1回課税。④鉱産税：鉱物の採取を行う鉱業者に課税。⑤特別土地保有税：一定規模以上の土地を取得、又は所有する際に課税。⑥事業所税：人口30万人以上の都市（指定都市等）の、一定の規模以上の事業所が課税。⑦都市計画税：市街化区域内に所在する、土地や建物に課税。⑧水利地益税：水利に関する事業や、都市計画法に基いて行う事業などの、利益を受ける際に、土地や家屋に対して課税。⑨共同施設税：共同施設の維持管理のために、共同施設利用者や受益者に課税。課税している市町村はない。⑩宅地開発税：市街化区域のうち、公共施設の整備が必要とされる地域内で宅地開発を行う場合に、面積に応じて課税。課税している市町村はない。⑪国民健康保険税：国民健康保険を利用する、被保険者に課税。国民健康保険税と国民健康保険料があり、両者はほとんど同じものだが（時効年数などが違う）、自治体によって、どちらかが採用されている。
- 地方税（市町村）の間接税：2種類（タップで開く）
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①たばこ税：たばこの製造業者が、たばこの販売業者に売り渡す際に、本数に応じて課税。②入湯税：温泉に入浴する際に課税。
まとめ
- 将来的に検討されている税金は炭素税と石油連盟の提唱する電気自動車用の走行税以外は定かな話でない
- 日本の税金は二重課税がとても多いが、なぜか名前だけあって課税されてない謎の税金もある
- 海外の税金もトンデモ理論のものが多く、文化的にも日本には導入できないものが多い
- 日本の現行（2019年9月）の税金は見てもつまらないものが多いが、数だけたくさんある
消費税の二重課税や、廃止されてないのに徴収していない税金など、不思議な事柄がいっぱいありました。消費税だけで言ったら、個人や中小企業が負担して大企業は負担していないというか国からお金を貰っているレベルという事実もあります。（参考：トヨタなど輸出13社に消費税1兆円を還付）消費税は8％から10％になることで、消費税による税収は25％も増えるはずです。これも全て税金なのですが、ほんとどうやって使っているのでしょうね。きっと公開もされているのでしょうが。
実は日本は平成元年から令和元年までで、そもそもの収入（所得）に対する税金の率（％）が上がっています。
個人への搾取率は間違いなく上がっているのですが、まだ税金を集め足りない姿勢です。財源の使い方に関して甘いところがあることを政府も認めてもいいのではないかと思います。読んでいて眠たくなるような、とっても難しいお話の記事でした。
感想
前に消費税に関する記事を書いたので、軽い気持ちでこのまとめ記事を作りましたがまさかこんなに書いててつまらないものだとは思いませんでした。しかも調べれば調べるほど日本はお金の使い方が下手な気がしますが、この思想はメディアなどに踊らされたものでないと信じたいです。
途中で一言だけ出た、町内会費に関しては昔、深く調べたことがあります。これも一般市民が気が付いてないだけでおかしな仕組みと勝ち組が見え隠れしてるなーって思った記憶があります。需要があれば記事にしたいけど、そもそも問題と感じられる人が少ないという問題もあります。
今回、僕は変な日本と他の変な国の笑える記事を書きたかっただけなのにどうしてこうなった。おかしなお国のせいだぞ日本。
ここまで読んでくださり、ありがとうございました。